【広島県】令和4年度 働き方改革 企業経営者勉強会2022 参加者募集中!
働き方改革 経営者勉強会(無料オンラインセミナー)
全5回のオンラインセミナーで学ぶ 働きがい向上の取組
弊社コンサルタントが司会・ファシリテーターを務める、広島県の事業「令和4年度 働き方改革 企業経営者勉強会」の参加者を募集中です。
- これからの働き方改革には,働きやすい環境整備に加え,従業員の働きがい向上の取組が不可欠です。
- 「働きやすさ」と「働きがい」の両方を実現する働き方改革は,従業員の活躍を促し,「組織力」を高めることで「生産性向上」「人材確保」など,企業の持続的な成長につながります。
- 働きがい向上の意義やメリットについて,有識者の基調講演と県内企業とのトークセッション等を通じて,詳しく,分かりやすくお伝えします。
- 全5回のセミナーで働きがいに関する理解を深め,実践に繋げていく内容にしています。
プログラム
・日程
【第1回】 2022年6月 1日(水)13:30~16:30
【第2回】 2022年7月13日(水)13:30~16:30
【第3回】 2022年8月 9日(火)13:30~16:00
【第4回】 2022年9月16日(金)13:30~16:00
【第5回】 2023年2月17日(金)13:30~16:30
・場所
オンライン(Zoomウェビナー)
登壇講師紹介
第1回 |
パーパス(志)の実践が「働きがい」向上を実現させる 名和 高司 氏 一橋大学大学院 国際企業戦略研究科教授 <専門分野>グルーバル経営,成長戦略,イノベーション,企業変革,リーダーシップ 東京大学法学部卒、ハーバード・ビジネス・スクール修士(ベーカースカラー授与)。三菱商事の機械(東京、ニューヨーク)に約10年間勤務。 2010年まで、マッキンゼーのディレクターとして、約20年間、コンサルティングに従事。自動車・製造業分野におけるアジア地域ヘッド、ハイテク・通信分野における日本支社ヘッドを歴任。日本、アジア、アメリカなどを舞台に、多様な業界において、次世代成長戦略、全社構造改革などのプロジェクトに幅広く従事。2010年6月より、一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授に就任。 |
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第2回 |
「働きがい」向上と人材定着~リテンション・マネジメント~ 山本 寛 氏 青山学院大学 経営学部教授 <専門分野>人的資源管理論、キャリアデザイン論、組織行動論 青山学院大学経営学部教授(人的資源管理論担当)。博士(経営学)。メルボルン大学客員研究員歴任。働く人のキャリアとそれに関わる組織のマネジメントが専門。 |
第3回 |
ワーク・エンゲイジメントに注目した働きがいの向上 島津 明人 氏 慶應義塾大学 総合政策学部教授 <専門分野>産業保健心理学,行動科学 2000年早稲田大学大学院文学研究科心理学専攻・博士後期課程心理学専攻修了。博士(文学)、臨床心理士、公認心理師。早稲田大学助手、広島大学専任講師、同助教授、ユトレヒト大学客員研究員、東京大学准教授、北里大学教授を経て、2007年より現職。主な著書に『ワーク・エンゲイジメント入門』『ワーク・エンゲイジメント:基本理論と研究のためのハンドブック』(星和書店)、『自分でできるストレスマネジメント』(培風館)、『職場のストレスマネジメント:セルフケア教育の企画・実践マニュアル』、『職場のポジティブメンタルヘルス:現場で活かせる最新理論』(誠信書房)、『新版ワーク・エンゲイジメント:ポジティブメンタルヘルスで活力ある毎日を』(労働調査会)などがある。 |
第4回 |
ウェルビーイングの視点で考える「働きがい」向上の重要性 石川 善樹氏 予防医学研究社、博士(医学) <専門分野>予防医学、行動科学、計算創造学、概念進化論等 1981年、広島県生まれ。東京大学医学部健康科学科卒業、ハーバード大学公衆衛生大学院修了後、自治医科大学で博士(医学)取得。公益財団法人Wellbeing for Planet Earth代表理事。「人がよく生きる(Good Life)とは何か」をテーマとして、企業や大学と学際的研究を行う。近著は、フルライフ(NewsPicks Publishing)、考え続ける力(ちくま新書)など。 |
第5回 |
講演タイトルは現在調整中です 佐々木 常夫氏 株式会社佐々木常夫マネージメント・リサーチ代表/p> <専門分野>組織論、組織開発、経営戦略論、ミーティングマネジメント 1969年東大経済学部卒業、同年東レ入社。自閉症の長男を含め3人の子どもを持つ。 |
お申込み
下記申込ページ(外部サイト:ヒントひろしま)からご応募ください。
令和4年度 働き方改革「企業経営者勉強会」
問い合わせ先
働き方改革推進・働く女性応援課 働き方改革推進グループ
〒730-8511 広島市中区基町10番52号(広島県庁東館3F)
電話:082-513-3340